サイエンス

　インフルエンザ治療薬「タミフル」（一般名リン酸オセルタミビル）について、厚生労働省薬事・食品衛生審議会の安全対策調査会（座長、松本和則・国際医療福祉大教授）は２５日、「現時点では異常行動などとの因果関係を示唆する結果は得られていない」とした上で、「さらに調査検討が必要」との報告をまとめた。１０代の原則処方中止の方針は当面継続する。

　同調査会は、リレンザ（同ザナミビル水和物）やシンメトレル（同塩酸アマンタジン）など他の抗インフルエンザ薬についても、異常行動の報告があるとして、医師向けの添付文書に異常行動の恐れがあることを追記する必要があるとした。

　この日は、同調査会の作業部会が、１８歳未満の約１万人を対象にした異常行動に関する疫学調査の途中経過を報告。タミフル服用者の方が非服用者より異常行動を起こす割合が低いとのデータだったが、今後の解析で傾向が変わる可能性もあると説明した。最終的な結論は、来年度に持ち越された。

　現状でタミフルなど抗インフルエンザ薬を使うべきかどうかについて、作業部会の鴨下重彦部会長は「現場の判断に任せることになるが、患者は使わない方向になっている」と話した。【大場あい、永山悦子】